2026年
令和8年
| 2026年（令和8年）4月 DELIジャパン公式Amazon店をオープン。 |
| 2026年（令和8年）1月 DELIジャパン公式楽天市場店をオープン。 |
2025年
令和7年
| 2025年（令和7年）11月 業容の拡大に伴って資本金を8,000万円に増資を行う。 |
| 2025年（令和7年）6月 売上高1兆円を超えるアジア最大級の総合文具メーカー、DELI（得力集団有限公司／本社：中国浙江省寧波市、代表：Lou Fuan氏）の正規代理店として、合弁により「DELIジャパン株式会社」を設立。資本金5,000万円、出資比率はエム・エス・シーが60％を占める。大阪本社ビル内に本社を設置し、弊社代表取締役社長がDELIジャパン株式会社の代表を兼務。 |
| 2025年（令和7年）3月 弊社国内グループ企業の売上高が合計で110億9千万円を達成。3期連続で前年割れが続いていたが、当期にて底を打ち、3年前の実績を含めてこれを上回る。 特に、コロナ禍に取り扱いを開始した世界的スーツケースブランド「SWISS MILITARY」が好調に推移し、JALの総合ショッピングモール「JAL Mall」において「BEST ITEM AWARD 2024 トラベル部門」第3位を受賞するなど、順調に売上を伸ばした。 |
| 2025年（令和7年）3月 プロゲーマーのネモ選手が完全監修したアーケードコントローラー「M-GAMING A01」を発売。好調な売れ行きを示す。 |
| 2025年（令和7年）2月 JR東日本が運営する総合オンラインショッピングモール「JRE MALL」に、SWISS MILITARY店をオープン |
2024年
| 2024年（令和6年）10月 学校・企業向け電源ソリューション製品「ASAGAO アスモテーブルパワーステーション」を発売開始すると同時に、日本教育新聞に広告を掲載 |
| 2024年（令和6年）6月 海外ブランド品をはじめとしたモバイル関連オンラインストア「ミライセル セレクション JAL Mall店」をオープン。SWISS MILITARY を中心として好調な売れ行きを示す。 |
| 2024年（令和6年）4月 持続可能な社会貢献を目指し、温室効果ガスの排出量削減の取り組みとして、中小企業版SBT（Science Based Targets）認証を取得 |
| 2024年（令和6年）4月 法人得意先様向けの卸売り専用サイトMSC eBizLinkを開設 |
| 2024年（令和6年）3月 弊社国内グループ企業の売り上げ合計で105億1千万円の売り上げを達成。コロナ禍による各量販店の来店客の減少も止まり、2023年後半より訪日客の増加による一部製品の売り上げ増も見られたが、あと僅か届かず3年連続の前年割れとなった。 |
2023年
| 2023年（令和5年）12月 米国、JunkFood Custom Arcades社のレバーレスコントローラー「SnackBox MICRO」を日本正規代理店として取り扱いを開始 JunkFood Custom Arcades |
| 2023年（令和5年）8月 世界40カ国以上で高品質なプロダクトを展開するグローバルブランド「SWISS MILITARY〔スイスミリタリー〕」の旅行用スーツケースの日本国内における独占販売権を取得。新型コロナウイルス感染症の5類感染症への移行に伴う旅行需要の高まりと共に好調な売れ行きを示す。 SWISS MILITARY〔スイスミリタリー〕 |
| 2023年（令和5年）7月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが設立20周年となる。同時に製品累計販売数1億個突破 |
| 2023年（令和5年）4月 ECサイト「MiraiSell Selection（ミラセレ）」を開設 MiraiSell Selection（ミラセレ） |
| 2023年（令和5年）3月 弊社国内グループ企業の売上合計で106億7千万円の売り上げを達成。昨年度に続きコロナ禍による主要取引先である家電量販店への来店客の減少による売り上げ減の影響を受け、2年連続で前年割れとなった。 |
| 2023年（令和5年）3月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、「地球環境大賞・日本商工会議所会頭賞（主催：フジサンケイグループ）」を受賞 |
2022年
| 2022年（令和4年）11月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、「eco検定アワード2022・エコユニット部門 優秀賞（主催：東京商工会議所）」を受賞 |
| 2022年（令和4年）6月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、令和4年度表彰「地域環境保全功労者賞」を山口 壯（やまぐち つよし）環境大臣より受賞。永年にわたる弊社グループの取り組みが評価される。 |
| 2022年（令和4年）4月 5年にわたり発売できていなかったキヤノントップシェアの380・381シリーズのリサイクルインクが4月21日全国一斉同時発売となり、初日より好調な売れ行きを示す。 |
| 2022年（令和4年）3月 弊社国内グループ企業の売り上げ合計で107億4千万円の売り上げを達成。 昨年度のビデオ会議システム及びギガ・スクール構想によるパソコン関連製品の特需も終わり、コロナ禍による量販店への来客数の減少とも重なって前年割れとなる。 |
| 2022年（令和4年）3月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、令和3年度「おおさか環境賞（主催：大阪府）」の大賞を受賞。永年にわたる弊社グループの取り組みが評価される。 |
2021年
| 2021年（令和3年）11月 高性能ハイブリッドANC搭載の完全ワイヤレスイヤホン「MS-TW33」を発売 人気ミュージシャンのビッケブランカさん出演のMS-TW33 スペシャルサイトを公開 |
| 2021年（令和3年）8月 東京支店と海外事業部が、共に港区港南に移転 |
| 2021年（令和3年）3月 弊社国内グループ企業の売り上げ合計で123億5千万円の売り上げを達成。コロナ禍による旺盛なパソコン需要の結果、売り上げが大幅に伸長した。 |
2020年
| 2020年（令和2年）11月 エコリカの日本での製造・開発・サポート業務等を行っている株式会社エヌテックス（本社 山梨）の全株式を取得、弊社の100％子会社となる。 株式会社エヌテックス |
| 2020年（令和2年）7月 「M-SOUNDS」FM大阪のラジオ番組への初の提供へ。FM大阪/毎週月曜日 PM8:00〜放送の30分番組「Dream ShizukaのDream a Dream」を「M-SOUNDS」一社にて12月末までの予定で提供開始する。 |
| 2020年（令和2年）3月 弊社グループ企業合計で101億7297万円の売り上げを達成 |
2019年
| 2019年（令和元年）12月 「M-SOUNDS」ブランドの最高峰MS-TW3がポータブルオーディオアイテム年間No.1を決める『ポタ-1グランプリ 2019』において、審査員特別賞を受賞する。 『ポタ-1グランプリ 2019』 |
| 2019年（平成31年）3月 弊社グループ企業合計で99億7500万円の売り上げを達成。ドローン世界シェアNo.1のDJI製品を始め、ゲーミングデバイス、テレビ会議システムなど好調な売れ行きとなった。 |
| 2019年（平成31年）2月 完全ワイヤレスイヤホン MS-TW1/TW2シリーズ、販売累計10万台を達成する。 |
2018年
| 2018年（平成30年）8月 「M-SOUNDS」ブランドの第二弾となる完全ワイヤレスイヤホンMS-TW2シリーズを発売。同時にMS-TW1シリーズ販売累計3万台を達成する。 |
| 2018年（平成30年）3月 弊社グループ企業合計で98億4千万円の売り上げを達成 |
| 2018年（平成30年）2月 東京支店と海外事業部が、共に千代田区神田猿楽町に移転。同時にショールームを拡大 |
2017年
| 2017年（平成29年）7月 エム・エス・シーのオーディオ関連製品のオリジナル新ブランド「M-SOUNDS」より、完全ワイヤレスのBluetoothイヤホンMS-TW1シリーズを発売 M-SOUNDS |
| 2017年（平成29年）3月 多摩電子工業株式会社 海外部 における海外輸入製品の一次代理店事業を継承する形で、エム・エス・シー海外事業部を立ち上げる。同時に、エム・エス・シー東京支店とは別にエム・エス・シー海外事業部を品川区西五反田に開設。同時にアップルジャパン直営店舗（8店舗）に納入を開始する。 |
2016年
| 2016年（平成28年）9月 弊社グループ企業である株式会社エコリカのフィリピン工場であるCRESC.incの株式を取得。エコリカの持ち株と合わせて100％となる。 |
| 2016年（平成28年）3月 弊社グループ企業合計で93億5千万円の売上げを達成 |
2015年
| 2015年（平成27年）3月 弊社グループ企業合計で92億円の売上げを達成 |
2014年
| 2014年（平成26年）10月 北米でルンバに次ぐ、第二位のシェアを誇る、ネイトロボティクス社製高性能ロボット掃除機「Botvac （ボットバック）」の日本国内の独占販売権を取得、ビックカメラ・グループにて先行販売を開始する。 |
| 2014年（平成26年）7月 大阪本社を創業の地である大阪日本橋を離れ、大阪市中央区鎗屋町に移転 関連会社のエコリカも同時に移転を行い、ショールームを同ビル1Ｆに開設 |
| 2014年（平成26年）3月 業容の拡大に伴って、大阪市中央区に土地付き建物を購入（地上8階、地下3階建） |
2013年
| 2013年（平成25年）8月 世界最大の3Dプリンターメーカーである米国3D Systems社の「Cube」「Cube-X」の取り扱いを開始。同時に、同社の国内正規代理店である株式会社KNトレーディング様、武藤工業株式会社様の一次代理店として大手量販店様に納品を開始。注目の製品でもあった事から好調な売れ行きを示す。 |
| 2013年（平成25年）3月 東京支店が東京都千代田区神田和泉町に移転。エコリカ東京支店も同時に移転 |
2011年
| 2011年（平成23年）4月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、インクカートリッジ及びトナーカートリッジ回収、再利用及び販売、LED照明の販売において、ISO14001登録証番号JQA-EM6680を取得 |
2010年
| 2010年（平成22年）12月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、「エコリカ・リサイクルインク」がエコマークとして初の表彰制度となる第一回「エコマークアワード2010」において銀賞を受賞 |
| 2010年（平成22年）7月 東京営業所を東京支店に昇格、同時に東京都千代田区三崎町に移転。エコリカも東京オフィスを同時に開設 |
| 弊社グループ企業合計で78億の売り上げを達成 |
2009年
| 2009年（平成21年）11月 プレジールが建設に着手していた自社ビル（8階建）が竣工。同時にエムエスシー、エコリカも同ビルに本社を移転 |
| 2009年（平成21年）5月 エコリカLED照明の取扱い開始 |
| 2009年（平成21年）4月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、第18回地球環境大賞「フジサンケイ・ビジネスアイ賞」を受賞。弊社代表が秋篠宮殿下よりお言葉を頂戴する。これによって「人と地球に貢献」をスローガンとして弊社が取り組んできた環境ビジネスが社会より一定の評価を受ける。 |
2008年
| 2008年（平成20年）10月 関連会社の株式会社プレジールが浪速区下寺（前所在地）に土地を購入 |
| 2008年（平成20年）1月 省エネ型環境商品「エコ電球」の販売を終了、同時に「エコリカLED」としてLED照明事業へ参入 エコリカLED |
2007年
| 2007年（平成19年）7月 東京営業所を東京都新宿区四谷に移転 |
| 2007年（平成19年）5月 関連会社の有限会社プレジールのインターネットでの販売量の増加に伴い株式会社に改組 |
| 2007年（平成19年）4月 物流量の増加に伴い、物流センターを北大阪（現）に移転増床 |
| 2007年（平成19年）2月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、エコリカ・リサイクルインクにおいてグリーン購入法特定調達品目に認定される。 |
2006年
| 2006年（平成18年）4月 エコリカ・リサイクル商品取扱店舗 5,000店舗到達 |
2005年
| 2005年（平成17年）8月 東京営業所を東京都新宿区信濃町に移転 |
| 2005年（平成17年）6月 弊社グループ企業である株式会社エコリカが、エコリカ・リサイクルインクにおいて財団法人日本環境協会より「エコマーク」の認定を受ける。(登録No 05 054 002) 財団法人日本環境協会 エコマーク事務局「エコリカ リサイクルインクカートリッジ」 |
| 2005年（平成17年）4月 エコリカ・リサイクル商品取り扱い店舗3,000店舗到達。それを記念して「エコリカ・トナーキャンペーン」を開始 |
2004年
| 2004年（平成16年）9月 環境貢献事業「エコリカ」が、大阪府中小企業経営革新支援法 第4条第一項の規定に基づきエム・エス・シーとして認定を受ける。同時に官公庁を始め広く導入が進む。 大阪府ホームページ 経営革新支援法経営革新計画承認企業 |
| 2004年（平成16年）8月 省エネ型環境商品「エコ電球」を兼松株式会社様と共同で発売 |
2003年
| 2003年（平成15年）7月 株式会社エコリカを共同事業目的会社として設立（資本金3,000万円）。弊社社長が代表取締役に就任。同時にリサイクルインク、リサイクルトナーの取り扱いを開始 株式会社エコリカ |
2002年
| 2002年（平成14年）10月 通販事業目的会社として、有限会社プレジールを設立 有限会社プレジール |
| 2002年（平成14年）9月 東京営業所を開設 |
| 2002年（平成14年）7月 資本金を3,000万円に増資 |
2001年
| 2001年（平成13年）10月 株式会社ソフマップ様との取引を開始、ADSLモデムを始め主力商品の納入を開始 |
| 2001年（平成13年）9月 ADSLモデム「STELLA-GATE30U」の国内独占販売締結。同時に株式会社ヨドバシカメラ様との取り引を開始 |
| 2001年（平成13年）5月 出荷数量の増大に伴い東大阪市に物流センターを開設、同時に家電専門店 株式会社マツヤデンキ様との取り引きを開始 |
2000年
| 2000年（平成12年）11月 社内販売管理システムを更新、オンライン受注システム及び自動発注システム稼動 |
| 2000年（平成12年）3月 本社移転を完了し念願の自社ビルとなる。 |
1999年
| 1999年（平成11年）11月 大阪市浪速区下寺に土地付き建物を購入 |
1998年
| 1998年（平成10年）1月 アメリカ国内シェアNo-1のモニターメーカーViewSonic社の1次代理店契約を締結。同時に株式会社大塚商会様に納品開始 |
1997年
| 1997年（平成9年）10月 西日本地区最大手の家電量販店 株式会社ベスト電器様と取り引きを開始 |
1996年
| 1996年（平成8年）5月 業務拡大に伴い本店を大阪市浪速区日本橋西に移転 |
1994年
| 1994年（平成6年）5月 自社ブランド外付け3モードドライブ（MFD-3TS/3TW）の販売を開始 |
1993年
| 1993年（平成5年）12月 日本ノベルのネットウェアのリセラー資格を取得（No NJ-01157) ノベル正規取扱店としてNetwareの販売を開始、同時にネットワークケーブルを自社ブランドで発売 |
| 1993年（平成5年）8月 社名のロゴとして使用しているMSのマークを登録商標として登記完了 |
| 1993年（平成5年）6月 自社ブランドDOS/Vマシン「MSシリーズ」を発売 |
1992年
| 1992年（平成4年）9月 DOS/Vパソコンをきっかけに東京地区大手量販店 九十九電機株式会社様と取引きを開始本格的に東京秋葉原を中心とした関東地区への納品を開始 |
| 1992年（平成4年）4月 台湾製DOS/Vパソコンの販売開始。それに伴いアメリカ最大のコンピュータ専門流通会社より、AT互換機の周辺機器及びソフトの輸入販売を開始。DOS/V市場の需要拡大により、好調な売れ行きを示す。 |
1990年
| 1990年（平成2年）2月 業務拡張に伴い、本店を大阪市浪速区恵美須西に移転 |
1989年
| 1989年（平成元年）8月 パソコンアクセサリー（マウス、ディスケットケース等）商品の取扱いを開始、量販店を中心に好調な売れ行きを示す。 |
1988年
| 1988年（昭和63年）2月 ニチメン株式会社（現：双日株式会社）とOA商品の輸入販売契約を締結、同時に台湾QMAX社（マウス）の国内販売を開始する。 |
1986年
| 1986年（昭和61年）10月 立石電機株式会社（現：オムロン株式会社）の特約店として、オムロンの通信機器の卸販売を開始、同時に上新電機様にモデムの納入を開始。ソフトハウスの代理店卸し、販売契約が150社を超える。 |
| 1986年（昭和61年）3月 業務拡大に伴って本社の所在地を大阪に移転、同時に社名を「株式会社エム・エス・シー」（英文名：Media Sell Corporation）とする。 |
| 1986年（昭和61年）2月 産婦人科病院向け支援ソフト「やすらぎ」の開発を完了。特定業種向けオーダーソフトの受託開発開始 |
1985年
| 1985年（昭和60年）10月 パッケージソフトの開発部門に加え、新たに大手量販店及びパソコンショップ向けの代理店販売を開始、同時に大阪営業所を大阪市浪速区日本橋に移転。株式会社アスキー、株式会社キャリーラボなど大手ソフトハウスと正式に代理店契約締結。大手量販店 上新電機株式会社様に納品を開始 |
1984年
| 1984年（昭和59年）4月 株式会社ポリシーとして、登記完了（資本金 1,105万円）、大阪営業所を大阪市東区本町に移転 |
1983年
| 1983年（昭和58年）4月 本店を岐阜県に置き、営業所を大阪市南区においてソフトハウス ポリシーとしてパッケージソフトの開発会社として発足 |
